研修生募集!!

☆農業を目指すなら、多くのトップファーマーの育成実績の当社へ!

☆鉢花・花苗における日本最大の品評会「豊明花き ポットプランツコンテスト」に、当社で研修後独立された方々
(根岸建豪、片桐康之、坂本透、井上佳之、関根浩、小林努)が多数受賞しております。
 なお、当社は後藤隆英(社長名)で多数受賞しております。
 詳しくはコチラからご覧ください

当社の実績
 当社では、平成9年より研修生を受け入れており、22名が独立し経営者として頑張っています。
 受け入れ実績・その後の独立人数は、全国トップクラスです。

これまで研修された方々
 高校・大学・大学院を卒業後にサラリーマンをしていた方がほとんどで、農業経験の無い方ばかりです。

「夢」
 「新規就農したい!」「花が好き!」「田舎で暮らしたい!」。動機は色々です。皆さんのふくらむ
「夢」を応援します!

当社がサポート!
 当社では研修期間中の指導のみならず、独立にあたっての農地の斡旋からハウス建設など、親身
なってお手伝いします。また生産された商品は、別経営の卸会社に安定した価格で販売が出来ま
す。


 ※研修の期間中は、研修手当が支給されます。詳しくはgo-farm@e.jan.ne.jpまで、お気軽にどうぞ!

国、県、飯豊町などの研修支援が利用できます!
 当社での研修の際は、短期・長期を問わず、さまざまな公的支援を利用することができます。

例 「チャレンジプログラム」
   主催 公益財団法人やまがた農業支援センター
   概要 他産業に従事している方などが、勤務を続けたまま長期的な農業研修を受けられる制度。
       本格的な長期研修、就農・独立へ移行しやすくするためのプログラム。

  「農業法人支援事業(雇用就農促進事業費補助金)」
   主催 山形県農業会議
   概要 農業法人が経営体質強化のために雇用する就農希望者への研修に対して、2年間支援する。
       45歳以上の雇用就農希望者が対象。

 上記のほか、短期研修の際の宿泊費・交通費の補助など、さまざまな制度があります。詳しくはgo-farm@e.jan.ne.jpまで、お気軽にどうぞ! 

地域の概況 飯豊町は山形県の南西部に位置し、置賜盆地の中心にあり、東西に国道113号
が横断する米作を中心とした純農村地帯である。
積雪寒冷地で昼夜の温度差が大きく、花物は色彩鮮やかとなり、品質の良い物
ができる。
研修事業の目的 Uターン、新規参入者を含めた新規就農者の定着を目指し、花き・アスパラガス・菌床しいたけ等栽培技術の習得農業担い手の育成を支援する。
研修種目 鉢花、花壇苗・アスパラガス・菌床しいたけ等生産技術一般
研修の実施主体名 有限会社 後藤農場
研修地へのアクセス JR米坂線 椿駅下車、車で10分
研修受入条件 概ね40歳まで、当地で独立可能な方。
研修期間は概ね1年以上。
募集時期・定員 募集期間随時
定員3〜4名
研修申し込み (有)後藤農場へ
研修生の経費 手当支給
アパート家賃は研修生負担
研修の具体的内容 鉢花及び花壇苗の育苗・植え付け・管理・出荷など、生産から出荷までの指導
アスパラガスの育苗・植え付け・管理・出荷など、生産から出荷までの指導
菌床しいたけの管理・出荷など、生産から出荷までの指導
研修希望者の方へ 当社での研修の他に、飯豊町所有の花き栽培トレーニングハウス(パイプハウス)を
使って自由に研修することができます。
近所に、当社での研修終了後、独立した方々が多数います。


厚母 稔さん(東京都出身)平成13年度研修生

「一年間の研修で、今所有のハウスは花でいっぱいです。自立後も適切なアドバイスを得て経営も軌道に
乗っています。」

横山 宏行さん(北海道出身)平成14年度研修生

「毎日大好きな花と会話しながら仕事が出来て最高です。研修の成果を存分に発揮し、これからもがんばります。」

研修受入と就農支援実績 ※( )内は県外出身者で内数

年 度 研修受入人数 新規就農者数 法人就労 備 考
平成 9年度
   10年度
1(1)
1(1)
   11年度
3(3)
2(2)
1(1)
1名県外就労
   12年度
1(1)
1(1)
    ―
   13年度
5(3)
5(3)
   14年度
4(4)
4(4)
2名県外就労
   15年度
4(4)
3(3)
1(1)
   16年度
1(1)
1(1)
   17年度
   18年度
   19年度     0     0     0     ―
   20年度     3(1)     3(1)     0     ―
   21年度     4(1)     1(1)     2 1名県外就労
   22年度     1     0     1     ―
   23年度     4(3)
合 計
35(22)
22(16)
7(3)

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