令和6年度 長井小学校 教育計画
    ※学校経営構想図はこちらから
 

                 「慈


学校経営の理念

   現代は、急激な変化が起こり将来の予測が困難な時代である。さらに、子どもたち
が生きていく近い将来を見据えたとき、将来予測される社会の課題や変化にただ対応
していくだけではなく、自分の得意や強みを活かしながら自らが社会を創り出してい
くという視点も必要である。今後どのような時代になろうとも、個々の長所や強みを
正しく認識するとともに、多様な人々との協働の中で、新たな可能性が生まれ、広が
り、様々な社会的変化をしなやかな心で乗り越え、豊かな人生を切り拓いていってほ
しいと心から願う。
 また、大人になっても、ふるさと長井に心を寄せ、自分の原点に立ち返りながら、
しなやかに生きていくための土台を築くことが、私たち教職員の大きな役目であると
も考える。長井小学校の特色や強みを活かし、将来、持続可能な社会の創り手として
課題解決しながら、日々、ウェルビーイングを実感できるための資質・能力を、授業
を中核として教育活動全体で育てていきたい。


1 学校教育目標

       自ら学び みんなで伸びる

       ~ 時代の変化に対応できる子どもの育成 ~


   ◆ めざす子ども像

    【自立】自分を見つめながら、夢中になって学ぶ子ども
    
    【多様な個人の尊重】自他を理解し、認め合える子ども
    
    【挑戦】しなやかな心で、難しいことにも取り組もうとする子ども


   めざす学校像

        子どもの成長を願い、学校・家庭・地域が 連携・協働する学校

        ・ 子どもにとって 明日も来たくなる学校

        ・ 教職員にとって やりがいのある学校

        ・ 保護者にとって 通わせて安心できる学校

        ・ 地域にとって 大切にしたいと思う学校

 

2 学校経営の方針

  「未来起点」:子どもたちの生きていく未来社会を起点に考えていく

  「根っこ」:児童も教職員も、当事者意識を持ち、相似形で伸びていく 

     (1)子どもの主体性を尊重し、個々の得意や強みを十分に生かして、
  将来につながる可能性を広げ、伸ばしていくことを目指し、全教職
  員の共通理解と一貫したブレのない指導体制により、信頼される学
  校をめざす。

      () 教職員一人ひとりが、当事者意識を持って学校運営に関わり、学
       校教育目標の具現化のための創造的な教育活動を実践する。


       (3)保護者や地域、関係機関との連携を広げ、深めながら、開かれた
       学校づくりに努め、長井小学校の特色や強みを生かした教育を推進
       する。


3 学校経営の重点

   重点1 自己有用感を育む活動の推進

    (1)互いの違いの理解、認め合える場の保障

     (2)相手意識を持った思いやりのある言動、あいさつの推進

     (3)「居場所づくり」と「絆づくり」

       (4)よりよい対話を通した、子ども自身による合意形成

   重点2 学びの広がりと深まりを実感できる授業の推進

      (1)自分事としての問いのある授業

       (2)自己決定、自己選択のある授業

      (3)自力解決と教え合いのある授業

    (4)学びの振り返りと自己調整の時間が保障された授業

    (5)環境構成の工夫、ICT活用が効果的に活用された授業

   重点3 自分の心身に関心をもち主体的に判断する活動の推進

        (1)自分の命・健康や安全に対する意識高揚

        (2)前向きに生きるための自己目標設定

    (3)メディアとの付き合い方、活かし方

   重点4 郷土の特色やよさを知る活動を推進の推進

        (1)体験や見学を通した郷土理解

    (2)NPO、企業、地域団体との連携・協働の推進

    (3)幼・小・中・高の連携によるキャリア教育推進

    大切にしていくこと

     ■ 特別支援教育の充実

        ○ 「ふつうの子ども」など、どこにもいないという認識を持つ

  
      〇 多面的・多角的視点で語り合い、児童の実態把握に努める

          こまめな情報共有と組織的対応を徹底する

          指導方針や支援計画は保護者や関係機関と共通理解を図る

      安心・安全な環境の整備

       いじめ・不登校の未然防止及び早期発見、初期対応に努める

       子どもの視点も大切にして、校舎内外の環境整備に努める

         常日頃の関係機関等との情報共有と連携を大切にしていく