1. 来日後まもなく、日本語ができないまま学校に入るケース

来日後まもなく、日本語ができないこどもたちの場合は、まず日本の生活や学校生活に慣れることが目標になります。日本語の初期指導も、できるだけ早く始めましょう。友だちとのかかわりは、適応や日本語の習得に大きな役割を果たします。特に小学生の場合は、友だちとの｢遊び｣が重要です。

・０～６ヶ月　　　適応支援（日本の生活・学校生活）

・０～１２ヶ月　　友だちづくり支援（特に小学生）

・０～１２ヶ月　　初期指導型日本語学習支援（サバイバル・生活言語）

・３ヶ月～　　 教科指導型日本語学習支援（学習言語・学習方法）・教科学習支援
　◆教科学習に必要な言葉を学ぶ教科指導型日本語学習が、教科学習に先行して始められることもあります。

・必要と思われる間は支援を継続（教科指導型日本語学習支援、教科学習支援、進路指導など）

2. 来日後数年して転入してくるケース

来日後数年して、転入してくる日本国内での転校の場合は、日本の生活にはすでに適応し、また日常生活に必要な日本語はすでに習得した段階と考えられます。

・０～３ヶ月　　　適応支援・友だちづくり支援（学校生活）

・０～３ヶ月　　　日本語力と学力の把握→必要な支援の開始（学習言語、教育学習支援など）

・３ヵ月以降～　　必要と思われる間は支援を継続

3. 日本生まれだが、家庭内の言語が日本語でないケース

保護者が外国出身で日本生まれのこどもが入学してくる場合は、家庭内の言語や文化・習慣が日本人社会とは異なることに起因するハンディキャップがないかどうかに注意する必要があります。

・０～３ヶ月　日本語力と学力の把握、家庭環境、就学・編入前の子どもの状況、保護者の日本語力等の把握→必要な支援の開始（学習言語、教科学習支援など）

・３ヵ月以降～　必要と思われる間は支援を継続

4. そのほか－こどもの年齢に応じて必要となる支援

◆進路選択

山形県では、中学卒業後の進路として、ほとんどの生徒が日本の高等学校に進学しますが、外国につながる子どもの場合、就職したり、母国へ帰ったりするケースもあります。一人ひとりの生徒にとって、最善の進路選択ができるよう、本人、保護者と十分に話し合う必要があります。その際には、通訳を依頼する、面談の回数を増やす、面談時間を長めに設定するなどの工夫をしている学校が多いようです。

◆アイデンティティーの確立

思春期を迎える頃、アイデンティティーのゆらぎが見られる場合があります。「私はいったい何人（なにじん）？」「私はどうしてここにいるの？」など、こどもたちは悩み、苦しみ、心身の不調を訴えたりする場合があります。このようなときには、外部機関（相談窓口）やスクールカウンセラーなど専門の方に相談してください。